海外では年々遠隔医療が普及してきており、来院せずにオンラインやメッセージングアプリ上で医療の専門家に相談したり、診察してもらう人が増えてきています。

日本では、株式会社シェアメディカルが開発した医療専門のメッセージングサービス – メディライン – が、厚生労働省の最新のガイドライン（「情報通信機器を用いた診療について」）を満たしていると発表し、現在医療や介護現場で注目を集めています。

同社の医療用メッセージングサービスは、医療現場の医師や看護師、そして介護現場のケアマネージャーやその他の専門家たちが、効率的に医療情報をシェアできるプラットフォームです。
現在、同メッセージングサービスは、PCのほか、iOSやAndroid のモバイル端末でも利用できるため、医療や介護の訪問医療の現場では重宝されています。

厚生労働省の最新のガイドランと、メディラインのようなサービスで、日本の遠隔医療もいよいよ進むのではないかと期待されています。

ここでは、メディランの特徴、そして遠隔診療についての問題点についてご紹介いたします。

医療・介護専用メディラインの特徴とは？

招待制

同メッセージングサービスは、医療の関係者しか参加できなくなっています。
管理者によって招待されない限り、利用できない仕組みになっているため、一般の人は利用できません。

グループを作成すれば、グループ内でのトークも可能になります。
グループを非公開にしたり、パスワードを設定したグループも作成できます。

組織間ダイレクトトーク

また、異なる医療機関同士で、情報をシェアすることも可能となっており、普段はコミュニケーションする機会がない同じ業界の専門家たちと交流できます。
特殊な症例の画像をシェアしたり、意見交換をしたり、また患者さんを別の医療機関に紹介する際など、資料を簡単に送信できるため、業務の効率化を図れるでしょう。

データストレージと安心のセキュリティ

IT化が進むにつれ、セキュリティは常に懸念されていますが、なかでも金融と医療業界のセキュリティは常に取り出されています。
メディラインは、金融機関やミリタリーでも採用されている世界最高水準のAES256bit暗号を実装しています。
サーバー内のデータはすべて暗号化されており、同社のIT開発者でさえアクセスすることはできません。

また、管理ツールも充実しており、コンプライアンスに対応した機能も揃っています。
離職者のアカウント削除時には、自動的に使用端末からもデータが削除されるため、組織外へのデータ漏洩も防止できます。

連携機能の充実

さらに、医療機器やセンサー機器、チャットボットなどの他のサービスとの連携が行えます。
またこれらの連携は標準完備されているため、カスタマイズの必要がなく、追加費用もかかりません。

ITを導入した遠隔医療の問題点とは？

厚生労働省は、「テレビ電話や､電子メール､ソーシャルネットワーキングサービス等の情報通信機器を組み合わせた遠隔診療についても､直接の対面診療に代替し得る程度の患者の心身の状況に関する有用な情報が得られる場合には､直ちに医師法第20条等に抵触するものではない」 と明確に示したことで、メディラインのような医療メッセージングサービスが、遠隔医療に利用できるようになりました。

しかし医療相談だけではなく、遠隔で診察を行うことにはいくつかの問題点もあり、懸念する声もあがっています。

画面を通しての相談や診察の場合、医者は患者の説明だけをベースに診断しなければいけません。
当たり前ですが、“オンライン”でつながった診察では、触診もできません。
患者自身の説明と問診だけで、緊急性を要する症状なのか、特に心配する症状ではないのか、正確に診断を行うのが難しい場合もあるでしょう。

さらに、遠隔の場合、保険証と患者が一致しているのか確認できないため、なんらかの認証システムを確立する必要があるでしょう。

おわりに

これまでに、テクノロジーはさまざまな分野の業務効率化に大きな貢献をしてきました。
しかし、遠隔医療は人の命にかかわるため、なんらかの基準を設け、慎重に進めていく必要があります。
今後、取り組んでいかなければいけない課題は山積みでしょう。

参考サイト：

http://jp.techcrunch.com/2017/07/20/sharemedical-telemedicine/
https://japan.cnet.com/article/35112046/
https://japan.cnet.com/article/35104434/